専門職採用で社内を活性化！【第1回：社内SE】

近年、IT活用のノウハウを社内に蓄積する企業が増えています。
社内SEの転職市場も活況を呈しており、特にデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進に力を入れている企業が急増しています。これは、テクノロジーの進化が複雑化・高速化し、競争力を維持するための活用がますます難しく、かつ重要となっているためです。

DXは、企業の製品やサービスを競合他社と差別化する機会となります。そのため、DXを実現するために必要なイノベーションを推進できるITプロフェッショナルを、自社で採用しようとする企業が増えています。

今回は、そんな社内SEを採用するメリットについて詳しく解説します。社内SEを上手く活用して業務効率化、ひいては社内活性化に取り組んでみましょう。

社内SEの仕事とは？

社内SEとは、一般的に企業のデータ処理装置を効率的に稼働させるポジションを指します。社内SEの仕事は数多くあり、その機能は企業によって大きく異なります。

一般的には、以下の5つがあります。

• PC・携帯電話トラブル対応
• IT資本管理
• セキュリティ管理
• 基幹システム管理
• 社内システム制作・管理

PC・携帯電話トラブル対応

以前はPCのトラブルシューティングだけでしたが、今では会社支給のスマートフォンでトラブルが発生すると、社内SEがトラブルシューティングを行うことが多くあります。

IT資本管理

IT資産管理には、会社支給の携帯電話、パソコン、ルーターなどのネットワーク機器、サーバーなど、関連する技術的な道具をすべて管理することが含まれます。
同様に、社内SEは、契約しているユーティリティやアプリケーションの年間支払額を査定し、その費用を削減する余地がないかどうかを見極めなければなりません。

セキュリティ管理

社内セキュリティ管理では、業務でクラウドサービスを利用できるか、会社がアクセスを許可していないサイトを構築できるかなど、組織のセキュリティポリシーを決定する必要があります。

基幹システム管理

基幹システム管理は、作業者が採用するソフトウェアの開発と管理に関わる業務を指します。

社内システム制作・管理

社内ソフトウェアを新規開発する場合、要求仕様や構想などの初期段階は社内SEが管理し、それ以降は外部の協力会社に委ねるのが一般的です。

また、「社内サービス開発者」を社内SEと呼ぶこともあるので注意が必要です。一般的に、社内SEの業務には「事業の内側」にあるものも含まれます。しかし、企業によっては「社内サービスの高度化」も社内SEの業務に含むことがあります。
近年企業ではリモートワーク導入も多くなり、通信環境の維持・整備など社内SEが活躍する場はますます多くなっています。
このように、企業では知識あるIT人材を社内に抱え、ITをうまく使いこなすことで業務が効率化し、ひいては社内活性化につながります。

社内SEを育成採用するメリット

社内でシステムエンジニアが必要な場合、自社で雇用する方法やSES（エンジニア派遣サービス）の利用、フリーランス人材の活用などさまざまな方法があります。

その中でも、自社で社内SEを採用する場合の主なメリットを以下2点ご紹介します。

社内における内部体制の強化

社内SEを社内に置くことのメリットの1つに、社内体制を強化できることが挙げられます。
企業は社内SEを置くことで、業務に精通し、組織の内情を理解したプロフェッショナルなチームの編成が可能となります。
ハードウェアやソフトウェア、顧客の期待値など、企業として把握すべき変化についても、社内SEの存在が欠かせません。

特に近年はテレワークの普及により、労働者を監視・管理することが難しくなっており、法令遵守や業務の有効性を担保するために社内SEが必要とされています。
また、企業文化や企業目標を熟知しているスタッフがいることは、第三者であるベンダーや潜在的なステークホルダーからの信頼を大きく向上させるというメリットもあります。

さらに、エンジニアを会社の中核に据えることで、新規事業の推進や迅速な事業機会の評価、意思決定が容易になります。
チームの製品・サービスに精通した人材は、ビジネスの成功のために見逃すことのできない貴重な財産です。

自社の理念にあったSEに育てることができる

社内SEの採用の大きなメリットは、自社の理念や組織風土に合ったエンジニアを育成できることです。
自社の理念や経営目標にコミットし、その実現に向けて自分のスキルを発揮できるエンジニアは、会社にとって頼もしい戦力となります。

また、組織のニーズに応じて、エンジニアのキャリアプランを自由に検討できることもメリットです。これは、組織を長く存続させ、従業員の忠誠心を高めることにもつながります。
そのうえ、このような専門的な能力開発の機会を提供できることで、継続的に組織に人材を呼び込むことができます。

社内SEを専門職採用して、社内を活性化しよう

本記事でご紹介したように、専門的な業務をアウトソーシングするのに比べ、社内SEという専門職を雇用すれば、業務効率を高めることができます。
このようなチーム編成により、企業は外部コストを削減できるだけでなく、外部と比較して生産性のレベルが高くなり、ひいては社内の活性化につながる傾向があります。
人事担当の方は、会社の競争力維持と効率化のために、積極的にスペシャリストを採用することを検討されてはいかがでしょうか。