社員の離職防止策｜離職に関する課題や原因と合わせて紹介

社員の離職率が高くなり、課題を感じている企業が増加しています。実際に、離職防止対策にどのようなものがあるのか、詳しく知りたいと考えている人事担当者も多いのではないでしょうか。今回は、社員の離職率が高い企業の特徴や原因などに触れながら、離職率に関する課題や防止策を紹介します。過去の事例なども紹介しているので、自社の離職率に課題を感じている方は、ぜひ参考にしてください。

離職率の高い企業の特徴

離職率の高い企業には、以下の特徴があります。

• コミュニケーションが思うように取れない（発言の自由・議論を交わす機会がない、など）
• ハラスメントが横行している
• 成果が評価に直結しない
• 人間関係が構築しにくい
• 労働時間が極端に多い
• 残業代が出ない
• 有給を取得できない
• 給与が安い

上記の特徴が自社に当てはまっていないか客観視したうえで、後ほど紹介する離職防止策なども取り入れて対策をとりましょう。

離職率の高い企業が抱える課題とは

離職率が高いことは、従業員が定着しないことと同義です。そのため、採用コストや教育コストが高騰してしまいます。新しく入った人材がすぐ辞める環境では、採用と教育に都度かけるコストが無駄になってしまうでしょう。

また、離職率が高い企業だと判断されてしまうと、求職者から良いイメージを持たれなくなります。求職者が悪いイメージを持っている状態では、新規での採用活動もうまくいきません。採用活動自体がうまくいかず、仮に採用できてもすぐ辞められてしまうという悪循環に陥るのが、離職率が高い企業の抱える課題です。

自社に人材が定着しないと、ノウハウも蓄積できないため、生産性向上などの成果に結びつきにくくなってしまいます。市場競争から置いていかれる可能性が高くなることから、人材の定着を遠ざけてしまう離職率の増加は、多くの企業・人事担当が課題に感じているといえるでしょう。

離職率の傾向

平成30年度に厚生労働省より発表された離職率の傾向を見てみると、全体でおよそ14.6%というデータが出ています。一般労働者の離職率が11.3%、パートタイマーの離職率が23.6と、全体的に高い傾向にあるといえます。

情報参考：厚生労働省｜平成30年雇用動向調査結果の概況

事実、多くの企業が離職率の高さに課題を感じており、原因を分析したうえでさまざまな試作を考案・実践しています。以下の項目からは、離職率の増加を防止するために実践したい対策を紹介します。

主な離職防止策

社員の離職を防止するためには、まず離職に関する社内状況を把握することが大切です。そのうえで、社内コミュニケーションの活性化を進めることで離職率の増加を防止できます。社内コミュニケーションにおすすめの手法は、以下の通りです。

• 1on1ミーティング
• 社内SNS
• メンター制度
• 評価制度の見直し
• 裁量権の拡大

これらの手法を実施しつつ、労働時間の管理や労働環境・福利厚生の見直しを実施することも大切です。なぜ離職率が高まるのか、自社の環境を客観視したうえで防止策を考案・実施しましょう。

また、モチベーションやストレスを確認・把握できるツールを導入したり、以下に挙げる制度を導入したりするのもおすすめです。

• ノー残業デイ（ノー残業手当）
• ピアボーナス
• キャリアチャレンジ制度

ここまで挙げた防止策は、ただ実施するだけでは意味がありません。あくまで自社の現状を把握しつつ、最適な手段を取捨選択したうえで実施することが大切です。離職率に関する自社の現状や課題を明確にし、最適な防止策を導入・実施しましょう。

離職防止策を成功させた事例を紹介

最後に、離職防止策を導入し、成功させた企業の事例をいくつか紹介します。施策導入前の課題や施策の内容、成果をまとめているので、自社で離職防止策を導入するうえでの参考にしてください。

サイボウズ株式会社

■離職防止策導入前の課題

IT業界の中でも特に離職率が高い

■離職防止策の内容

• 選択型人事制度の導入（ライフスタイルに合わせた働き方実現に向けた施策）
• 部活制度の導入（社員同士のつながりを作るため）

■離職防止策の成果

離職率が28%から3％へ低下

株式会社ビースタイル

■離職防止策導入前の課題

• コミュニケーション不足による離職率の増加

■離職防止策の内容

• 行動指針の見直し
• 社長から社員に対して直接講義
• 他部署との合同ランチ会
• 成果を上げた上位グループへの報奨制度
• 日邦制度の制定
• 1on1ミーティングの導入

■離職防止策の成果

• 離職率が20%から8%へ低下
• コミュニケーション活性化によるモチベーション向上

株式会社ホットランド

■離職防止策導入前の課題

育成不足が原因の悩み・不安を相談できない環境による離職率の増加

■離職防止策の内容

• 個別面談
• 人事部からのフォロー
• コミュニケーション活性化を目的とした集合研修
• 退職者への面談

■離職防止策の成果

• 前年度が新入社員17人中5人離職したのに対し、施策後は新入社員15人中1人にまで減少
• 退職理由のヒアリングにより新入社員の離職対策を実現

まとめ

社員の離職率増加は、企業の存続にも大きく関わる非常に重要な観点です。離職率が高まる原因や傾向を把握したうえで、然るべき対策を取らなければ、新入社員も入社しない悪循環につながってしまいます。今回は、離職率が高くなる原因やおすすめの防止策を、成功事例も交えて紹介しました。自社の離職率に課題を感じている企業や人事担当者は、本記事を参考に具体的な防止策を検討・実施しましょう。