社員のエンゲージメント向上に成功した事例をご紹介

「社員のエンゲージメントを高めたい」と頭を悩ませている人事担当者は多いでしょう。エンゲージメントを向上させれば、企業にとって大きな利益が生まれます。
今回は、社員のエンゲージメント向上に成功した企業の事例をいくつかご紹介します。自社に取り入れる際のヒントとして参考にできますので、ぜひご覧ください。

社員のエンゲージメントとは？

エンゲージメント(engagement)という英単語は、「婚約」「契約」「（歯車などが）かみ合っている状態」などさまざまな意味を持ちますが、いずれも深いつながりや関係性を表しています。
人事領域においては「社員と会社のつながりの強さ」を表す用語です。具体的には、社員の会社に対する「愛着」や「思い入れ」「貢献意欲」などが社員のエンゲージメントと呼ばれます。

エンゲージメントが高ければ、「離職率低下」「顧客満足度の上昇」「業績アップ」などさまざまなメリットが生まれます。

エンゲージメント向上施策の具体例

社員のエンゲージメント向上に成功している企業の具体例をご紹介します。

スターバックス

スターバックスは従業員を「パートナー」と呼び、ともにスターバックスを作りあげる対等な立場と考えるほどにエンゲージメントを大切にしています。パートナーの高いエンゲージメントを達成するために、独自の社員教育を実施しています。

スターバックスの新人教育では、正社員・アルバイトに関係なくまず「個人の成長目標」を決定させることが特徴です。一人ひとりの将来の目標や理想像から、それを実現するためにスターバックスでの仕事を通じて何を身につけたいかを考えさせています。

こうした目標設定のもと、4か月ごとの人事考課の際に上司や同僚からのフィードバックが行われるため、アルバイト・社員問わず成長を実感できます。

また、店舗業務中にパートナー同士が互いのフィードバックを行える仕組みを設けています。評価に値する行動をしたパートナーには「Green Apron Card」と呼ばれる5種のカードを渡すことで、パートナーが成長を実感できるだけでなく、店舗への帰属意識を高める効果もあります。

このような施策の結果、スターバックスは売上高を順調に伸ばし、2014年に16,447米ドルだった売上高は、2019年には26,508米ドルにまで増加。コロナ禍によって2020年は売上を落としましたが、2021年には2019年度を上回る売上高29,060米ドルに到達しています。

参照：https://investor.starbucks.com/press-releases/financial-releases/press-release-details/2021/Starbucks-Reports-Record-Q4-and-Full-Year-Fiscal-2021-Results/default.aspxhttps://investor.starbucks.com/press-releases/financial-releases/press-release-details/2020/Starbucks-Reports-Q4-Fiscal-2020-Results/default.aspx

サイバーエージェント

サイバーエージェントは、社員の能力を最大限引き出すことでエンゲージメントを高めています。

具体的には、社員のコンディションを把握するツール「GEPPO」や社内異動公募制度の導入が大きな効果を上げています。

GEPPOは社内アンケートの一種です。さまざまな質問に対して「快晴・晴・曇り・雨・大雨」の5段階で回答させることで、社員のコンディションを定量化しています。また、GEPPOに社員からのコメントがあった場合、社内ヘッドハンターがほぼ100%返信することで、社員が積極的に意見を出せる空気感も醸成しています。

一方の社内異動公募制度では、「応募を秘密にする」「異動が決まったら人事からの提案ということにする」などプライバシーに配慮することで、社員が利用しやすいようにしています。

このような施策により、社員一人ひとりの能力を引き出すことで、エンゲージメントを高めていることが特徴です。結果、サイバーエージェントでは「働きがいがある」と回答する社員の割合が87%にものぼります。

社員のエンゲージメント向上を図りましょう

社員のエンゲージメント向上施策の具体例を2つご紹介しました。

2つの事例に共通するのは、社員の自発的な行動を促すという点です。また、社員を対等な立場として尊重したり、コンディションに気を配ったりといった施策により、信頼関係を構築することも大切です。

今回ご紹介した事例を、自社のエンゲージメント向上施策に役立ててみてください。