今後は「パラレルキャリア」が主流に？1つの仕事に限定しない働き方

多様性という言葉が多く聞かれるようになった現在、新たなキャリアの考え方として「パラレルキャリア」が注目を集めています。さまざまな人を面接する立場の人事担当者は、応募者がどういったキャリアを築きたいのか理解するためにも、パラレルキャリアについて詳しく把握する必要性があります。
今回は、パラレルキャリアの全容についてメリットや注意点などもあわせて解説します。

パラレルキャリアとは？

　パラレルキャリアとは、本業とは別に仕事を持つことを指します。必ずしもお金を稼ぐことが目的ではなく、ボランティア活動などを含め、人生を豊かにするために取り組むものです。終身雇用制の維持が難しくなっており、不安定な社会と言われている現在、パラレルキャリアを実践する人が増えています。パラレルキャリアの例として、本業ではエンジニアとして働きつつ、個人でカメラマンとして活動するなどのケースが挙げられます。

　パラレルキャリアは「副業」と混同されることが少なくありません。しかし、パラレルキャリアは人生を豊かにするために取り組むものであり、副業は収入を目的とします。その点では両者は異なるものといえます。

企業・従業員それぞれにおけるパラレルキャリアのメリット

パラレルキャリアには、従業員・企業それぞれにメリットがあります。ここでは、それぞれの視点におけるパラレルキャリアのメリットを紹介します。

従業員側のメリット

　従業員がパラレルキャリアを実践するメリットは、本業とは違ったキャリアを築けることです。自分が挑戦したいことがあるものの、まずは自分のペースで小さく始めたい場合、週末を使って活動するといった方法が実践できます。人によっては、軽い気持ちで始めたものの最終的に仕事になる場合もあるでしょう。また、本業とは違った活動をすると、仕事のモチベーション維持につながる可能性もあります。本業だけでは得られない知見や考え方を得ることで、本業のパフォーマンスが向上するケースも見られます。

企業側のメリット

　従業員がパラレルキャリアを実践すれば、企業側は教育・研修を実施するコストを下げられるメリットがあります。パラレルキャリアを進める上では、従業員は「個人」として活動に取り組まなければなりません。そのため、従業員は仕事に対するプロ意識や責任感はもちろん、セルフマネジメントの能力も身につきます。また、パラレルキャリアの活動で得た知識が本業に活かせることもあるでしょう。従業員が自らの意志でスキルアップに努めるため、企業側が研修を実施する必要性も少なくなります。

企業がパラレルキャリアを推奨する際の注意点

　さまざまなメリットがあるパラレルキャリアには注意点もあります。
主な注意点は以下の2つです。

就業規則を改正する

　報酬が支払われるパラレルキャリアは「副業」として扱われるため、副業を禁止している企業の場合、就業規則を改正しなければなりません。従業員が就業規則を把握できていない場合もあることから、企業側から従業員に副業の有無について確認するなどの対策を実施しましょう。

情報漏えいに備える

　従業員が複数の企業と関わりを持っていると、自社の情報が外に持ち出されてしまう可能性があります。自社が被害を被らないよう、パラレルキャリアを実践する従業員とは「守秘義務契約」を交わすといった方法で、情報漏えいに備えることが重要です。

まとめ

　時代の変化が目まぐるしい現代、今後はパラレルキャリアが主流になることも考えられます。企業・従業員のどちらにも多くのメリットがあるため、「パラレルキャリアを実践したい」という志望者が増える想定もしなければなりません。

　面接でパラレルキャリアに関する内容を応募者から尋ねられたときは、パラレルキャリアが実践できるのかどうか、自社の状況を踏まえつつ応募者にしっかりと伝えましょう。