採用人事が知らない！超・デジタル採用術の4つのメリット

2022年卒採用では、一度も対面で会わないままない内定を出した企業が4社に1社ありました。上場企業に限れば、半数以上です。

このように、新型コロナウイルスの影響でオンライン採用は浸透しています。しかし、まだまだ海外に比べると、日本のデジタル採用率は低いのが現状です。

この記事をお読みの方の中にも、自社でデジタル採用に切り替えたいものの、踏み出せていない、もしくはデジタル採用のメリットを詳しく知ってから導入に踏み切りたいという方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、採用人事の方に向けて、超・デジタル採用術のメリットを4つ紹介します。

超・デジタル採用術がもたらす4つのメリット

ここからは、超・デジタル採用術がもたらす4つのメリットを解説します。

• 採用規模が日本から世界に拡大する
• 全社員が採用活動に参加できるようになる
• 採用経費の大幅な削減ができる
• 情報の一元化を実現できる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

メリット①：採用規模が日本から世界に拡大する

会社説明会をデジタル化すれば、「日本だけでなく、世界各地から参加者を集められる」という利点があります。

企業の人材採用や組織づくりを支援する「株式会社Legaseed」では、2021年で6,726人だったエントリー数が、2022年では8,293人に増加し、2,000人近くのエントリー数拡大を実現できました。

また、会社説明会に参加する学生の割合は、これまでは東京、神奈川、千葉、埼玉の一都三県が86.5%だったのに対し、オンライン面接導入後は、地方からの参加者が13.5%から48.2%に伸びました。

このように、地理的な原因で出会えなかった学生にも、デジタル採用によって出会えるようになるのが1つ目のメリットです。

参考：「99%の会社が知らない超・デジタル採用術　オンラインでも応募者の心は『見える化』できる！」近藤悦康　徳間書店

メリット②：全社員が採用活動に参加できるようになる

「全社員が採用活動に参加できる」という点も、デジタル採用のメリットです。

オフライン採用の場合、同じ場所・時間に居合わせることが前提条件です。時間の調整はできても、場所の問題で都合がつかない社員もいるでしょう。

しかし、オンライン採用であれば、社員がどこにいても採用活動に参加できます。

また、「自分達で採用した」「これから自分たちが育てていく」などのモチベーションを社員全員に持たせることも可能です。

さらに、全員が採用面接に携われるため、採用問題でよく挙げられる「属人化」も防げるようになります。

メリット③：採用経費の大幅な削減ができる

「採用経費の大幅な削減が見込める」という利点も大きな要素です。
一般的に採用経費とは、採用広告費のみと考えられてしまいますが、採用活動に携わる社員の人件費や交通費、宿泊費、資料の印刷費、会場費などかなり大きな金額が動きます。

しかし、デジタル採用にシフトすれば印刷費、会場費のコストはかかりません。前述した、株式会社Legasedでは、約700万円の経費削減を実現できています。

メリット④：情報の一元化を実現できる

ペーパーレス化により、「情報を一元化できる」ことも重要なポイントです。
具体的には、印刷して配布していたエントリーシートや選考アンケート、選考ワークの際に参加者が記入するシートなどです。

例えば、Googleフォームに切り替えることで、簡単にスプレッドシートに反映することができ、管理・共有の利便性が大幅に向上します。
オフライン採用ではどうしても必要な、エントリー者情報用紙のデータ化、印刷、ファイリングといった工程がなくなり、業務効率化も可能です。
また、社員が資料の配布や整理を行なっていた時間も不要になり、他の業務に当てることができます。

超・デジタル採用を導入する際は、目的を忘れないことが大切

今回は、採用人事の方に向けて、超・デジタル採用術のメリットを4つ紹介しました。

しかし、解説したようにデジタル採用にはさまざまなメリットがありますが、あくまで手段であり目的ではありません。

採用活動では、「何のために採用活動をするか」という目的が大切です。会社が掲げる事業成長ビジョンを共に作ることのできるベストな人材を集め、育成につなげなくては、採用活動をする意味がありません。

デジタル採用を導入する際は、効果的な費用削減だけの部分にとらわれないよう、採用活動の本質的な目的を忘れないことが大切です。